Rouletteのブログ

WEB作成を2020年5月から始め、悪戦苦闘。書きたいことは限りなくあるので、問題解決のため、日々挑戦を続けます。

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11 March - Banking Sector

着目点1

10営業日モーメンタム=2週間前の終値との比較です。ATMで問題を起こしたみずほファイナンシャルを除いて、現在銀行株が揃って買われていることが分かります。8524北洋銀行と8301新生銀行が際立って値上がりしています。

北洋銀行」に馴染みが無かったので、Wikiで調べてみました。

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出典:Wikipedia 北洋銀行

第二地方銀行ではあるが、現在では地方銀行である北海道銀行をも上回る規模を有する北海道最大の金融機関である。

資金量・預金量は道内銀行で最大、かつ第二地方銀行で最大の資金量でもあり、総資産では地方銀行6位である

また、帝国データバンクが企業概要ファイル「COSMOS2」に収録されている企業146万社(特殊法人個人事業主を含む)を対象に行った「全国メーンバンク調査」(2016年12月)によると、北洋銀行の全国シェアは三菱UFJ銀行三井住友銀行みずほ銀行りそな銀行に続く全国5位(24,911社)であり、北海道でのシェアは34.79%と2位の北海道銀行(15.05%)を大きく引き離している。なお、全国順位及び北海道の順位は初回2009年調査時より変動はない

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着目点2

サイコロジカル=13営業日の前日終値比較で〇上昇、●下落、△変わらずです。右手が直近の前日比較ですので、特には、右手に◯の密集度合いが高いようであれば、買い安心感があります。

着目点3

平滑移動平均との乖離率=本日の終値が、5営業日(1週間)、20営業日(1か月間)、60営業日(3か月間)、120営業日(半年)の平滑移動平均との乖離率を見た時、5EMA<20EMA<60EMA<120EMA であれば、チャート上では、移動平均線が順列で並んでいることが分かります。これらのデータから株価トレンドの継続性を判断します。

着目点4

9営業日RSI、14営業日RSI=仮に9営業日連続して〇が継続した場合は、9営業日RSIは100%になります。一般に70%を超えれば買われ過ぎ、30%以下なら売られ過ぎと言われますので、このシートのほぼ全銘柄が買われ過ぎ状態と言えます。

着目点5

昨年同時期のの9営業日RSI、14営業日RSI=筆者が開発した指標です。このコメントを2021年3月11日に書いていますので、この場合、(昨年)9営業日RSIは、2020年3月12日から3月25日までの9営業日の前日比較から算出したRSIです。売買する銘柄を絞り込む際、1年前の値動きを確認することは多いかと思います。この前年RSIを一瞥するだけで、チャートを確認しなくても、対象となる銘柄の昨年同時期の強弱トレンドが分かります。

各銘柄のRSI(昨年)が、意外にも濃いピンク色が多いことが示されています。昨年の今頃はコロナの影響で、底値圏にありましたが、同時期から9営業日に特定するならば、暴力的な売りが一巡して銀行株が買われていたことが分かります。

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3月9日、物流系REITが揃って下げ

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物流系REITは、揃って売られている。なぜ?

3月9日終値基準では、物流セクターに属する10の投資法人が全て前日比マイナス、10営業日モーメンタムがマイナス、5営業日の指数平滑移動平均からマイナス乖離、RSIは、9銘柄が30%を割れる状態になってしまいました。

物流系リートは、直近の半年間で、三菱地所物流が2回、伊藤忠アドロジ、ソシラ、GLP、CRE、日本プロロジスが各1回と増資を頻発している為、投資口受給が悪化していること。また昨年3月19日のJ-REIT大暴落から、最も早く暴落前の投資口価格を回復したことから、3月の決算対策の益出し対象にされているのではないかと考えます。

下記の資料によれば、J-REITに直接売買している個人は7.3%。一方55.1%が金融機関とのことなので、彼らの思考を先読みしてJ-REIT売買をするのが良いかと思います。

 

出典:不動産証券化協会(ARES)  https://j-reit.jp/market/12.html

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出典:不動産証券化協会

 

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20年3月19日:J-REIT市場がメルトダウンを起こした日の記録=4割の銘柄がストップ安

昨年3月19日=3連休を控えた木曜日。

J-REITは、東証REIT指数ベースで下げ幅260.16ポイント、下落率で18.51%と市場開設以来の大幅な下落幅・下落率を記録し、当時の上場銘柄数63投資法人の4割に近い26銘柄が、ストップ安を演じました。

直前では米国市場も下値の目途が立たないような大幅下げを演じていたことから、期末決算で減損処理に追い込まれることを恐れた金融系法人が、売り方の主役だったと言われています。

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昨年2月21日から3月23日までの日本株3指標、J-REIT指数の動き

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2月21日を100とした3月末までの指数化チャート

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J-REIT、個別銘柄の終値(下落率の大きい銘柄順-1)

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J-REIT、個別銘柄の終値(下落率の大きい銘柄順-2)

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J-REIT、個別銘柄の終値(下落率の大きい銘柄順-3)

 

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BOJ 2020年3月、ETFJ-REIT買入実績

 

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Watch Out, MSCI rebalancing trades may plunge Monthly Closing Prices (26 February 2021)

N225

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N225 - last 7 months, Montly Closing Prices

TOPIX

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TOPIX - last 7 months, Montly Closing Prices

JPX Mothers

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JPX Mothers - last 7 months, Montly Closing Prices

JPX J-REIT

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J-REIT - last 7 months - Monthly Closing Prices

http://MSCI Equity Indexes February 2021 Index Review

https://app2.msci.com/eqb/gimi/stdindex/MSCI_Feb21_STPublicList.pdf

MSCI published list.

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Asia Indonesia ANEKA TAMBANG ACE HARDWARE
  Taiwan NAN YA PRINTED CIRCUIT  STANDARD FOODS CORP
  China / HK 21VIANET GROUP A ADR
AVIC AVIATION HI A(HK-C)
CHINA INTL CPTL A (HK-C)
DAQO NEW ENERGY CORP ADR
ECOVACS ROBOTIC A (HK-C)
EVER SUNSHINE LIFESTYLE
JCET GROUP CO A (HK-C)
JIUMAOJIU INTL HLDGS
LI AUTO ADR
MIDEA GROUP CO A (HK-C)
MING YUAN CLOUD GROUP
NONGFU SPRING CO H
WEIMOB
YIHAI KERRY ARA A (HK-C)
CENTRE TESTING A (HK-C)
HEBEI CONSTRUCTION GRP H
LUYE PHARMA GROUP
  Switzerland ROCHE HOLDING INHABER None
  NETHERLANDS ASM INTERNATIONAL None
  Russia TCS GRP HLDG A GDR (RU) None
  USA AIR BNB A
PLUG POWER
PERRIGO
  Canada BALLARD POWER SYSTEMS CI FINANCIAL
  BRAZIL BANCO INTER UNIT MULTIPLAN EMPREENDIM ON

 

Above scheduled rebalancing trades may influence JPX Market on 26 Feb 2021. 

 

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日銀:今月のETF買入実績はゼロ。「点検」では、出口戦略が議論されているのか?

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Bank of Japan, View from Sky = JPY (Google-Earth)

 

出典:経済・物価情勢の展望  2021 年 1 ⽉

https://www.boj.or.jp/mopo/outlook/gor2101b.pdf

金融政策運営については、2%の「物価安定の目標」の実現を目指し、これを安定的に持続するために必要な時点まで、「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」を継続する。マネタリーベースについては、消費者物価指数(除く生鮮食品)の前年比上昇率の実績値が安定的に2%を超えるまで、拡大方針を継続する。


引き続き、

①新型コロナ対応資金繰り支援特別プログラム、

国債買入れやドルオペなどによる円貨および外貨の上限を設けない潤沢な供給、

ETFおよびJ-REITの積極的な買入れにより、企業等の資金繰り支援と金融市場の安定維持に努めていく。

当面、新型コロナウイルス感染症の影響を注視し、必要があれば、躊躇なく追加的な金融緩和措置を講じる。政策金利については、現在の長短金利の水準、または、それを下回る水準で推移することを想定している。(抜粋了)

 

総裁定例記者会見要旨公開(2020年1月22日)

https://www.boj.or.jp/announcements/press/kaiken_2021/kk210122a.pdf

 

前回の会合で発表されました、3 月をめどに公表される予定の金融政策の点検の検討状況について教えて頂きたいのですが、総裁は 12 月の経団連の講演で、点検に関しまして、長く続けることで仕組みが硬化してしまっては、何にもならないというご発言をされています。特に、今、購入がずっと続いているETFの買入れなどについては、この硬化といえるかもしれませんが、現時点で、この仕組みの硬化という懸念がある部分については、どういう点にあるとお考えでしょうか。

(黒田総裁が、ETFに関する質問に対する答える事を避けるように、コロナ、Gotoトラベル、イールドカーブに話をそらしていた為、中略)

もう一点ですが、点検の内容を先取りすることは避けたいとおっしゃられている中で、あえて具体的に聞いて申し訳ないのですが、市場ではETFを株価水準が高い時に買い入れるのは避けるべきだとか、長期金利のコントロールについて、現在の変動許容幅をもっと拡げるべきだといった色々な意見が聞かれます。こうした点も点検に当っては、排除しないということでよろしいのか、総裁のお考えをお願いします。

(総裁の回答)3 月会合で、スタッフが点検したところを踏まえて色々な議論がなされると思いますので、その時点の金融政策決定会合でどういった決定がなされるかということを、今から先取りして申し上げるのは差し控えたいと思います。いずれにせよ、質問で意図されたようなことはよく分かりますが、次回の金融政策決定会合における議論と結論を私が先取りして何かを申し上げるのは適切ではないと思います。(抜粋了)

指数連動型上場投資信託受益権(ETF)および
不動産投資法人投資口(J-REIT)の買入結果

Purchases of ETFs and J-REITs

 
        (億円)
        (100 million yen)
  左列:ETF買入実績
右列:下記参照ください。
J-REIT 買入
年別合計
2010年 284   22 306
2011年 8,003   643 8,646
2012年 6,397   446 6,843
2013年 10,953   299 11,252
2014年 12,845   372 13,217
2015年 30,694   921 31,615
2016年 43,820 2,196 887 46,903
2017年 56,069 2,964 898 59,931
2018年 62,100 2,940 564 65,604
2019年 40,880 2,892 528 44,300
2020年 68,449 2,904 1,147 72,500
2021年1月 2,004 228 27 2,259
2021年2月 0 168 12 180
2021年3月        
2021年合計 2,004 396 39 2,439
         
過去合計 342,498 14,292 6,766 363,556
         
ETF 右列:設備投資および人材投資に積極的に
取り組んでいる企業を支援するためのETF
         
https://www3.boj.or.jp/market/jp/menu_etf.htm  
         


日経が高値更新を続けた年初においても、日銀は1月4日、15日、20日、28日の4営業日、各501億円相当、合計2,004億円のETF買入を行っています。

それが、2月はこれまでのところ、ETF買入はありません。一方、J-REITに関しましては、2月17日に12億円相当の買入を行っています。

 

前述の黒田総裁と記者団との答弁で、ETFの買入継続に関するコメントを避けた理由

これまでは、日銀は保有するETFJ-REITは売らないと言われていました。(注:昨年11月のDocomo株の間接的売却は例外)

3月18日~19日の日銀会合に向けて点検中と黒田総裁が答弁しているのですから、議論されていることはETFJ-REIT買入を単に控える方向に政策を変えるということだけでは十分ではありません。「買入に躊躇しない」と繰返し答弁されているのですから、「点検中」なのは、2010年から買入続けた35兆を超えるETFJ-REITに関する出口戦略でしょう。

既に2021年の政府予算案に10兆円規模の「大学ファンド」が盛り込まれました。このファンドの投資先に、日銀保有ETFJ-REITを活用する方法が議論されているのでは?と思料します。

次の議論は「出来る限り売り圧力にならない長期保有を前提とする投資家にETFJ-REITを譲歩する方法論」として、政府が推進しているiDecoやNISA活用では?と考えます。

iDeco でしか購入できないTOPIX連動型のBOJファンドを新た創設する(私案)は、如何でしょう? 

 

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時価総額TOP30銘柄、3Q決算前後(1月15日と2月15日)の株価終値比較

    終値比較 比較 時価総額(百万円)
順位 コード 名称 1月15日 2月15日 (円) (%) 1月15日 2月15日
1 7203 トヨタ自動車 7,733 8,456 723 9.35% 23,819,882 27,591,907
2 9984 ソフトバンクG 8,518 10,005 1,487 17.46% 16,944,215 20,908,592
3 6758 ソニー 10,560 11,970 1,410 13.35% 12,673,641 15,094,874
4 6861 キーエンス 57,040 59,080 2,040 3.58% 13,653,679 14,368,710
5 9432 日本電信電話 2,750 2,850 100 3.64% 10,212,265 11,117,248
6 9983 ファーストリテイリング 90,990 99,460 8,470 9.31% 9,527,536 10,550,086
7 6594 日本電産 13,550 14,990 1,440 10.63% 8,258,540 8,938,304
8 7974 任天堂 65,690 66,600 910 1.39% 7,976,508 8,769,155
9 6098 リクルートHD 4,533 5,142 609 13.43% 7,703,050 8,720,626
10 4519 中外製薬 5,894 5,148 -746 -12.66% 9,187,804 8,643,789
11 4063 信越化学工業 18,950 18,740 -210 -1.11% 7,572,846 7,808,261
12 9433 KDDI 3,278 3,365 87 2.65% 7,094,569 7,753,564
13 8306 三菱UFJ FG 498 542 44 8.76% 6,374,030 7,354,650
14 4568 第一三共 3,674 3,368 -306 -8.33% 7,157,470 7,163,851
15 9434 ソフトバンク 1,361 1,435 74 5.44% 6,591,899 6,869,553
16 6367 ダイキン工業 23,225 23,405 180 0.78% 6,479,284 6,860,333
17 8035 東京エレクトロン 43,900 43,560 -340 -0.77% 6,258,566 6,848,107
18 6981 村田製作所 10,040 9,938 -102 -1.02% 6,795,313 6,716,242
19 4661 オリエンタルランド 15,980 17,765 1,785 11.17% 5,946,334 6,460,956
20 2413 エムスリー 10,030 9,003 -1,027 -10.24% 5,980,445 6,110,765
21 4502 武田薬品工業 3,601 3,715 114 3.17% 5,829,482 5,856,281
22 6954 ファナック 27,525 29,000 1,475 5.36% 5,525,598 5,855,741
23 7267 ホンダ 2,835 3,052 217 7.65% 5,007,694 5,528,480
24 6902 デンソー 5,739 6,934 1,195 20.82% 4,575,596 5,463,610
25 8316 三井住友 FG 3,524 3,688 164 4.65% 4,458,760 5,067,460
26 8001 伊藤忠商事 3,138 3,140 2 0.06% 4,750,706 4,976,553
27 7741 HOYA 13,950 13,190 -760 -5.45% 5,034,928 4,957,872
28 6501 日立製作所 4,344 4,846 502 11.56% 4,167,714 4,690,372
29 7182 ゆうちょ銀行 911 1,037 126 13.83% 4,551,384 4,666,500
30 6273 SMC 67,960 67,480 -480 -0.71% 4,268,523 4,546,084
          時価総額合計 234,378,261 256,258,526
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赤太文字は、日経225に採用されていない銘柄です。

 

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